【社員のスキルアップ×新規収益を両立！2,000万人のアウトドア市場を味方につける法人契約モデルとは？一般社団法人日本アウトドアトレーニング協会】

国内の登山・ランニング人口は約2,000万人に達する一方、正しい身体の使い方を学ばずに膝や腰を痛めてしまうケースが後を絶ちません。
本動画では、一般社団法人日本アウトドアトレーニング協会（JOTA）が提供する専門資格・研修プログラムの法人活用法を徹底解説。
スタッフの専門性を高める「スキルアップ福利厚生」から、自社スペースや顧客網を活かして「新たな収益の柱」を生み出す共催ビジネスモデルまで、企業の成長に直結する3つの導入スキームをご紹介します。

■こんなお悩みありませんか？

・登山ショップやフィットネス施設など、スタッフの専門知識・接客力を底上げしたい
・スタッフのスキルアップや資格取得を後押しする魅力的な福利厚生を探している
・オフィスや店舗の空きスペース・遊休資産を活かした新たな収益源をつくりたい
・顧客エンゲージメントを高める体験型イベントや専門講習会を開催したい

■日本アウトドアトレーニング協会（JOTA）が選ばれる理由

・【スタッフのスキルアップを支援する「福利厚生スキーム（協会主催講習の割引）」】協会が主催する資格講習会を法人割引価格で受講可能。アウトドア・フィットネス関連企業に勤めるスタッフの資格取得や専門知識の習得を後押しし、現場での指導力・接客品質の向上に直結する福利厚生として機能します。
・【遊休資産を収益源に変える「自社主催の共催ビジネスモデル」】自社の会議室や空きスペース、顧客網を活用して10名規模の講習会を主催するだけで、約23万円の収益が還元される仕組みを構築。教育・体験コンテンツを自社の新たなキャッシュポイントへと昇華させます。
・【専門講師派遣による「イベント企画・研修請負」】登山やランニングの専門資格を持つ認定講師を派遣。自社顧客向けのアウトドアイベントや社内研修の企画・運営をまるごと委託でき、ブランド価値の向上を実現します。

■なぜプロから一般愛好家まで幅広く支持されるのか？

山岳ガイドやアスリート、医療従事者といった専門職はもちろん、ツアー添乗員や一般の登山・ランニング愛好家まで、現場で即実践できる体系的なカリキュラムが整っているからです。
たとえば下山中に膝の痛みを訴える参加者に対し、「歩幅が広すぎて前腿を使いすぎてしまっていますよ」と具体的な身体の使い方や脚運びをアドバイスできるなど、解剖学・運動理論から野外でのリスク管理・法令遵守まで網羅。トラブルを未然に防ぐ実践的なノウハウが、現場の信頼と企業の新たな収益を生み出します。